毎月の保険料が高く負担を減らすために生命保険の解約を考えていていたり、「万が一の備え」なんてめったに起こらないし生命保険なんていらないのでは？と考えてはいませんか？
結論からいえば、生命保険はいらないケースは存在します。
生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、生命保険に加入している人の割合は、男性で81.1％、女性は82.9％であると報告されています。
こうした生命保険の加入率高さをみると、生命保険に入ることは当たり前なのかと感じてしまいますが、実はすべての人に生命保険が必要というわけではありません。
金融機関で保険商品の販売に携わりFP2級の資格ももつ筆者が、ただでもわかりづらい生命保険の重要な判断を、できるだけやさしく解説していきます。
本稿を読み終わるころには、自分に生命保険がいるかいらないかの判断はもちろん、もし生命保険が必要となっても保険料をおさえ、それでも十分な保障を残すためのポイントが理解できるようになります。
生命保険がいらないケースは存在する
生命保険に加入する理由のひとつとして、「万が一の時の保障」が挙げられます。
逆にこの「万が一」への備えができている方には、生命保険は必ずしも必要ではないのです。
万が一の備えがなくても、生命保険が必要ないケースとしては以下の場合があてはまります。
▼生命保険がいらないケース
・福利厚生がしっかりしている企業に勤めている会社員の場合
・貯蓄が十分にある場合
以下、これらのケースについて詳しくご説明します。
万が一の時に利用できる福利厚生がある会社員の場合
健康保険と年金に加え、充実した福利厚生がある企業に勤める会社員は、生命保険がいらないケースのひとつです。
いまや国民総保険の時代で、国民のほとんどは健康保険に加入しています。
この健康保険に加入していれば、基本的に医療費は3割の自己負担で済みますし、高額医療費制度を利用すれば、高額な医療費が発生しても負担を小さく抑えることができるのです。
つまり生命保険の一種である医療保険に加入していなくても、公的サービスを利用すれば、現在の日本では海外の治療費のように莫大な医療費に苦しむということはほとんどないといえます。
また会社員や公務員の方は、国民年金のほかに厚生年金に加入していますね。
「年金」というと、60歳あるいは65歳以降に受け取ることができる年金制度をイメージしますが、実はそれだけではありません。
厚生年金に加入していると、加入者の死亡時に、加入者の配偶者や子へ遺族基礎年金と遺族厚生年金が支払われます。
そのため、加入者に万が一のことがあっても、残された家族は「遺族年金」という形で生活の保障を受けることができるのです。
つまり、国民年金・厚生年金に加入するということは、公的な生命保険に加入していると同じということになるのですね。
また勤務先によっては福利厚生の一環として、死亡弔慰金、死亡退職金、育英年金を受け取ることもできます。
▼（参考）福利厚生の例
| 死亡弔慰金 | 会社員が亡くなったときに、勤務先が遺族に対して遺族に渡す金銭のこと |
| 死亡退職金 | 亡くなった会社員が本来受け取るはずだった退職金のこと。退職していても死亡後に支給金が決定した場合も含まれる。 |
| 育英年金 | 亡くなった会社員に子どもがいた場合、その子どもが一定の年齢になるまで、養育のための資金が支給されること |
この福利厚生はすべての方に当てはまるわけではありませんが、勤務先の福利厚生が充実していれば、万が一のときも家族の生活や子どもの進学の心配も小さくすることができます。
一度、お勤め先の福利厚生について、改めて内容を確認しておくといいでしょう。
さらに同じ「保険」であっても企業が提供している団体保険や共済は、一般的に民間の保険よりも安く加入することができるため、低価格で民間の保険と同質の保障を受けることもできます。
このように、公的制度である年金制度と会社の福利厚生を組み合わせることで、わざわざ民間の生命保険に入らなくても、十分な場合があるのです。
貯蓄が十分にある場合
貯蓄が十分にある場合も、生命保険がいらないケースです。
十分な貯蓄額の基準をあえて示すとすれば、
を最低ラインの目安としてください。
万が一の時に必要になるお金には、葬儀の費用・家族の生活費・子どもの進学費用・配偶者の老後資金が挙げられます。
参考までに、金融広報中央委員会の金融保有率の調査(二人以上世帯対象)によると、貯蓄の中央値は450万円との発表があります。
また、文部科学省の調査によると、子ども一人当たりが幼稚園から高校まですべて公立に通った場合、平均5,435,958円の学習費がかかります。
さらに国公立大学に4年間通う場合の費用は、入学金・授業料を含めて平均2,425,200万円が必要となります。
子どもがいる家庭では、基本的な貯蓄の450万円に加え、これらの教育費として子ども1人当たり約780万円は用意しておきたいところです。
▼子どもの人数と目安となる貯蓄額
| 子どもの人数 | 貯蓄額の目安 |
|---|---|
| 子どもが1人 | 1,230万円 |
| 子どもが2人 | 2,010万円 |
| 子どもが3人 | 2,790万円 |
| 子どもが4人 | 3,570万円 |
この値を基準にして貯蓄が足りないと感じる方は、保険でリスクに備える必要があるでしょう。
逆に言えば、資産家の方や本人が死亡した後でも安定した不動産収入がある方など、これらの費用が十分に用意できている方は、民間の保険で万が一の保障を用意する必要はないといえます。
しかし、家族の生活費や子どもの教育費などの必要資金の試算に間違いがあると困ってします。
ご自身の資産だけで十分かどうか、ファイナンシャルプランナーにライフプランニングをしてもらうと、より安心できるでしょう。
生命保険に加入しないことのメリット
生命保険に加入すると、保険料という経済的な負担がかかります。
しかし生命保険に加入しなければ、保険料に充てるはずだったお金を自由に使うことができますね。
例えば以下の経済的メリットがあげられます。
▼生命保険に加入しないことの経済的メリット
・保険料を節約できる分、毎月の固定費の負担を少なくできる
・資産を有意義に使うことができる
それぞれを具体的に詳しく説明します。
保険料を節約できる分、毎月の固定費の負担を少なくできる
生命保険は契約内容によっては月に数千円～数万円するものもあります。
そのため、生命保険に加入しないとすると毎月保険料として支払うはずだったお金を浮かせられるため、その分生活費に余裕がでますね。
特に掛け捨て型の生命保険は保険期間が過ぎてしまうと、保険金も受け取れず、掛け金も戻らないため、まったく手元に残らなくなってしまいます。
掛け捨て保険に入るなんてもったいないと感じる方は、その分を生活費に回したり、貯蓄に充てるのも選択肢のひとつです。
資産を有意義に使うことができる
生命保険の支払うはずだった保険料を、資産運用にあてることができるのもメリットのひとつです。
生命保険に加入した場合、その保険金を受け取る目的は、「万が一の時の保障」です。
保険を解約して得られる解約返戻金もありますが、基本的に生命保険は「貯蓄」というよりあくまでも「保障」という性質を持っています。
つまり生命保険に加入するということは、あなたのお金に「保険」という名前を付けて、生活費と別の管理をおこなうというイメージです。
いったん「保険」としてわけてしまうと、そのお金は原則として別の目的に使うことはできません。
しかし、保険料として支払う分のお金を投資信託などの資産運用にあてることで、本来保険金として受け取る予定だったお金よりも、運用次第では増やすこともできます。
このように、生命保険に加入する代わりに、保険料を別の方法で運用することで資産を増やすこともできるのですね。
生命保険に加入しないことのデメリット
一方、生命保険に加入していないと困ることはないのでしょうか。
生命保険は万が一の保障という大前提があり、未加入の場合だと以下のようなデメリットがあります。
▼生命保険に加入しないデメリット
・医療費負担に対する不安
・万が一の場合の家族の将来の不安
・所得税・住民税の控除の恩恵が受けられない
ここでは、実際に「生命保険に加入していなくて困った」「生命保険を解約して後悔した」という体験を持つ方の声の紹介も交えてデメリットの解説をいたします。
医療費負担に対する不安
基本的に、医療費は健康保険により、３割の自己負担で済みますし、高額医療制度を利用すればさらに負担が小さくなることは先ほどお伝えした通りです。
しかし、医療費のすべてが健康保険の適用となるわけではありません。
例えば、がんの治療では陽子線治療とよばれる高度先進医療があります。
がんの治療にとても効果があると注目されている治療方法ですが、この技術料は健康保険の対象外となるため、高額な治療費が全額自己負担となってしまいます。
国立研究開発法人「国立がん研究センター」での、陽子線治療に要する治療費は2,941,000円です。
このような高額の医療費に苦しむことなく、適切な医療を受けるためには、医療保険に加入しておくことが大切なのです。
ここで、実際にがんの治療をした方の体験談をご紹介します。
癌になり手術をし、転移していたため抗がん剤治療をしたが、それがものすごく高かった。健康保険の3割自己負担のみで、約6か月間金銭的な負担がのしかかった。(54歳男性)
2年前に乳がんになってしまった時、手術や抗がん剤の治療など予想外の出費がかさんでしまいました。その際にがん保険に加入していれば経済的な負担がかからずに済んだのにとかなり後悔しました。入院時の差額ベッド代がすべて自腹となり大きな負担となりました。(40歳女性)
「夫が急な病で入院することになったとき、医療費が高額になって生活を圧迫する事態となりました。がん治療の費用を工面するのに金融機関から借金をして、今も返済をし続けています。生命保険に入っていれば、治療費は保険でまかなえたはずです。(35歳女性)」
このように、実際にがんをはじめとした病気にかかってしまうと、治療費の負担はもちろん、治療に伴う思いがけない金銭的負担がかかることがあります。
医療保険に加入することは、いざという時に、金銭的な負担に苦しまないよう自分や家族を守ることにつながります。
そのため、貯蓄のない人こそ、生命保険で万が一の病に備えておく必要があるのです。
万が一の場合の家族の将来の不安
一家の大黒柱に万が一のことが起きたとき、残された家族の生活の不安を解消してくれるのも生命保険の大きな役割です。
生命保険に加入していない状態で、大黒柱が亡くなってしまうと、家族の収入が途絶えることになってしまいます。
先ほどご説明した遺族年金といった公的保障を受けることももちろんできますが、以前と同じ収入が得られるとは限りません。
またお子さんのいる家庭では、成人するまでの養育費や進学のための教育費が必要となります。
しかし、小さなお子さんを抱えている母親の場合、働くことが難しい場合もありますし、すぐに収入をカバーできる就職先が見つかるとも限りません。
このように生命保険に加入していないと、残された家族が経済的に困窮する可能性があるのです。
生命保険にまだ加入をしていない人の中には、このような危機感を感じている人もいます。
自分の収入がなくなった時に家族の保障が不十分になる。世帯主になったので、自分の収入がなくなった時に家族がやばいことに気づいた。(40歳女性)
家族の生活を守るためにも、自分自身のお守りとして生命保険に加入しておくと安心できそうですね。
所得税・住民税の控除の恩恵が受けられない
生命保険には「生命保険料控除」というものがあります。
これは、払い込んだ生命保険料に応じて一定の金額を契約者の年間所得から差し引くことです。
差し引かれた所得金額をもとに所得税や住民税が計算されるため、本来支払う予定の税金よりも税金の負担を軽減させることができるのです。
当然ですが、生命保険に加入していない人は、この税金軽減の恩恵を受けることができません。
生命保険の保険料が負担で保険に入ることを躊ちょしている方は、この生命保険料控除制度を利用することで、結果的に保険料の負担を小さくできるということを覚えておいてください。
例えば、年収500万円の人が、年間に生命保険を30,000円支払っている場合をモデルケースとして考えてみます。(所得税率10％、住民税率10％)
この場合、所得税に対する控除額は25,000円となり、住民税では21,000円が控除されます。
これらに所得税率や住民税率をかけると、所得税で2,500円、住民税で2,100円、合計4,600円の節税となります。
つまりこのケースでは、実質的に保険料の負担は25,400円ということになるのです。
FP有資格者の約7割は「生命保険は必要」と考えている
ここまでで生命保険に加入していることのメリットとデメリットを紹介してきました。
もちろん生命保険には一長一短あるのですが、家計の専門家であるFP（ファイナンシャル・プランナー）たちはどう考えているのでしょうか？
FP資格をもつ100名のFPにおこなった独自のアンケート調査によると、プロたちの約7割が生命保険の必要性を感じています。
「必要であることが多い」（60.0％）と「絶対に必要である」（7.0％）の計70.0％のFPが生命保険の必要性を指摘しています。
逆に3割は生命保険を不要としているかというと、内容は少し異なります。
不要と回答した3割は、公的保障や貯蓄を利用すれば、扶養家族のいない独身者には生命保険は不要であるとしています。
ですが、生計を共にしている家族がいる場合は、残された家族の生活を支えるために生命保険が必要であるとも回答しています。
また、生命保険に加入しないとするならば、十分な貯蓄をしたり、投資信託やNISAなどの資産運用で資産を増やし、万が一に備えることが必要であるとの回答もありました。
つまり貯蓄での十分な備えができない場合は、保険でカバーすることが安全の近道といえます。
生命保険は解約よりまずはダウンサイジングを検討するべき
ここまでで生命保険を安易に解約をしてしまうのは、万が一のことを考えると得策ではないことがおわかりいただけたかと思います。
しかし、生命保険は必要だと感じつつも、やはり保険料が負担だと感じている方もいるでしょう。
そこでおすすめなのは「ダウンサイジング」です。
生命保険のダウンサイジングとは、保険の必要な保障を残して不必要な部分をなくすことです。
ここでは、ダウンサイジングの適切な見極め方を、30代の会社員の夫と夫の扶養に入っている妻、そして幼い子どもがいる家庭をモデルとしてご説明いたします。
外しても比較的リスクの少ない保障
生命保険に加入することは大切なことですが、あれもこれもと加入していてはキリがありませんし、支払うことができる保険料にも限りがあります。
ここでは生命保険のダウンサイジングを考えるために、子育て世代にとって外してもリスクの少ない保障について説明します。
▼筆者が考えるリスクの少ない保障
・終身保険…受取金額を下げることができる
・死亡保険(終身・定期など)…受取金額を下げることができる
子育て世代には子どもの教育資金の準備は欠かせませんね。
生命保険の中には、終身保険のように貯蓄性の高い性質をもつものもあり、途中解約の解約返戻金を利用して教育費にあてることもできます。
子どもの教育費は必要ではありますが、けっして莫大な金額を用意する必要はありません。
大学進学を視野に入れている場合は、大学4年間で必要な費用を上限として、保障額を小さくするという方法があります。
日本政策金融公庫の調査によると、大学の入学金・授業料の金額は、国公立大の場合約480万円、私立文系の場合は約690万円、私立理系の場合は約820万円となっています。
これらの金額を参考に生命保険の受取金額を調整するのも良いでしょう。
また、30代になると考え始めることのひとつが、マイホームです。
マイホームを購入し、住宅ローン付帯の団体信用保険に加入すると、万が一の際に残りのローンを支払わなくてもよいという制度があることをご存じですか。
この団体信用保険は、民間の金融機関で住宅ローンを組む際に加入が義務付けられており、ローンの債務者が死亡した際に、その保険金で住宅ローンが完済されるという保険です。
この制度を利用すれば、ローンの債務者である世帯主に万が一のことがあっても、毎月ローンで支払っていた分の費用が不要になり、家計や教育費に回すこともできます。
つまり死亡保険の金額を落とすことで保険料の節約ができます。
可能な限り残したい保障
一方で、ダウンサイジングをしてもこれは外さずに残しておきたいという保障もあります。
▼筆者が考える必要な保障
・収入保障保険
・死亡保険(妻)
30代の働き盛りの世代に欠かせない保障が、収入保障保険です。
大黒柱が病気やケガで働けなくなってしまった時、治療費ももちろんかかりますが、一家の収入が激減することになってしまいます。
若い世代では、貯蓄があまりない場合が少なくありません。
もし働けなくなっても、経済的に困窮せず、日々安定した生活を送るためには収入保障保険が重要といえます。
一方、夫の扶養に入っている妻の場合は、もともとの収入が少ないため、働けなくなった時のリスクに備える、収入保障保険はそれほど重要ではありません。
むしろ、妻にあたる方は万が一の時の死亡保険のほうが大切です。
収入が少ない主婦になぜ死亡保険が必要なのかと感じる方もいらっしゃるでしょう。
しかし、子どものいる家庭で母親がいなくなると、父親が働いている間、子どもを保育園に預けることになりますが、認可保育園に急に入ることは最近は非常に難しくなっています。
そのため、高額な認可外保育園に入園させたり、ベビーシッターを利用したりすることが考えられます。
また、フルタイムで働く父親がひとりで子どもの面倒を見ることも、慣れるまではとても大変なことです。
家事の負担を少なくするために、食事を外食やテイクアウトに頼ったり、家事代行を雇うことも考えられます。
このように、主婦に万が一のことがあった場合、ただちに生活が立ち行かなくなるということはなくても、生活に関するコストがぐっと上がる可能性があるのです。
そのため、収入のない主婦だからといって、安易に死亡保障をカットすることは望ましくありません。
生命保険の見直しにおすすめの保険相談サービス
生命保険やダウンサイジングの必要性はわかったけれど、どんな保険にどのくらい入ったらいいかを判断するのは保険に詳しくないと難しいものです。
そこで、「保険商品に詳しくない」「離婚などで生命保険のダウンサイジングをしたい」と考える方は保険相談サービスを利用しましょう。
保険相談サービスでは、保険の専門家がさまざまな保険会社の商品からあなたの要望に合った保険を無料で提案してくれます。
一方で、保険会社に直接相談したり、保険会社専属の代理店に相談すると、一般的にその会社の保険の中から提案されるため、選択肢が狭くなってしまいます。
その点、保険相談サービスは複数の提携している保険会社の商品から選ぶことができるので、1社の商品にとらわれることなく、多くの選択をすることができるのです。
本稿では、下記3つの基準からおすすめの保険相談サービスを選定しました。
▼保険相談サービスを選ぶ基準
1.相談員はFP有資格者か？
2.オンライン相談・訪問相談に対応しているか？
3.無料相談でもらえるキャンペーン
この基準で総合的に評価したとき、結論からいえば、「ほけんのぜんぶ」と「マネードクター」がおすすめの保険相談サービスです。
ほけんのぜんぶ
| 相談員 | 全員FP（316名） |
| オンライン対応 | あり |
| キャンペーン | 無料相談でお米やコーヒーセット等がもらえる |
| 取扱保険会社 | 35社以上 |
| 相談受付時間 | 24時間365日 |
マネードクター
| 相談員 | 全員FP |
| オンライン対応 | あり |
| キャンペーン | 無料相談で野菜生活やみそ等がもらえる |
| 取扱保険会社 | 32社 |
| 相談受付時間 | 9～20時（平日） 9～18時（土日祝） |
相談員のFP取得率が100％
保険相談サービスを選ぶ大きな基準は、相談員のFP取得率の高さです。
その点【ほけんのぜんぶ】と【マネードクター】のFP取得率は100％となっています。(※入社1年目の社員を除く)
▼保険相談サービスにおける相談員の比較
| 保険相談サービス | 相談員 |
|---|---|
| ほけんのぜんぶ | 全員FP |
| マネードクター | 全員FP |
| ほけんの窓口 | FPも在籍 |
| 保険見直し本舗 | FPも在籍 |
| 保険市場 | FPも在籍 |
保険の相談サービスのほとんどはFPの在籍を謳っているのですが、実は全員がFPの資格を持っているとは限りません。
実は保険の販売には、「生命保険募集人」という比較的容易な資格に合格していれば、保険の販売ができるため、必ずしもFPの資格が必須ではないのです。
例えば、「保険見直し本舗」では、コンサルティングアドバイザーという独自の基準をクリアした相談員が保険相談を受けています。
中にはFPの資格を持ったアドバイザーもいますが、すべてのアドバイザーが有資格者ではありません。
しかし、生命保険を含め、家計や教育費などあらゆるお金に関する相談は、お金の専門家であるFPに相談ができると安心ですよね。
オンライン相談・訪問相談が充実
また【ほけんのぜんぶ】と【マネードクター】は、オンラインや訪問相談を充実させており、47都道府県のすべてで相談が可能です。
相談申込もWEBで24時間365日受付が可能なので、忙しい方でも助かりますね。
▼保険相談サービスにおけるオンライン相談・訪問相談の有無
| 保険相談サービス | オンライン対応 |
|---|---|
| ほけんのぜんぶ | 〇 |
| マネードクター | 〇 |
| ほけんの窓口 | △ （要店舗予約） |
| 保険見直し本舗 | 〇 |
| 保険市場 | 〇 |
保険相談サービス大手の「ほけんの窓口」は、店舗数も多く、オンラインでの相談も可能なのですが、オンライン相談でも必ず店舗での予約が必須となっています。
お近くに店舗がない場合や、昨今のコロナ禍でできる限り外出を控えたい方には、【ほけんのぜんぶ】や【マネードクター】のように、WEB予約からオンラインで完結できることは大きなメリットといえるでしょう。
保険相談を申込むとプレゼントが受け取れる
さらに【ほけんのぜんぶ】や【マネードクター】では、保険の相談でプレゼントがもらえるキャンペーンも実施中です。
2022年の現在おこなわれているキャンペーンでは、無料相談をした方へのプレゼントで下表のプレゼントからひとつ選択できます。
豊富なラインナップから選べるのがうれしいですね。
無料相談を受けてプレゼントがもらえるキャンペーンを実施している保険相談サービスはいくつかありますが、プレゼントの充実度合いに差があったり、そもそもこのようなキャンペーンをおこなっていないところもあります。
以下はそのキャンペーン内容の比較です。
▼保険相談サービスのキャンペーン比較
| 保険相談サービス | オンライン対応 |
|---|---|
| ほけんのぜんぶ | お米、タンブラー、コーヒーセット、アンパンマン皿、化粧品セット、ソープセット |
| マネードクター | 野菜生活、みそ、ノーズトリマー、バスタオル、ボディーソープ |
| ほけんの窓口 | キャンペーン情報なし(粗品がもらえる場合あり) |
| 保険見直し本舗 | キャンペーン情報なし |
| 保険市場 | コメダギフト券、ローソンハーゲンダッツ、Godivaクッキー、サンマルクカフェチョコクロBOX |
上記を踏まえると、保険相談サービスとしての充実度は、【ほけんのぜんぶ】と【マネードクター】に軍配があがります。
そのため、最終判断としてお好みのプレゼントがあるほうのサービスから選んでもいいでしょう。
・お金のプロに相談したい
・忙しいので、自分の都合の良い時間・場所で相談した
・豪華なプレゼントの特典がほしい
このように考えている方は、「ほけんのぜんぶ」または「マネードクター」での相談を検討してみるとよいでしょう。
まとめ
生命保険は保険料が高いから入らなくて済むなら、入りたくないと考える方は少なくないでしょう。
しかし、「万が一」が起きたとき、保険料以上の負担を抱えることになりかねません。
収入に不安があり、万が一の時に守るものがある人にこそ、保険は必要ともいえます。
あなたとあなたの家族を守ってくれる生命保険を有効活用して、無駄なくリスクへの備えをしましょう。
またライフスタイルの変化によって、リスクや重視したい保障も変化するため、保険の内容の見直しも必要です。
ライフスタイルの変化にあわせて、その時の資産状況と保険の見直しをおこなうことをおすすめします。